２．二つの通貨・銀行モデル
（１）信用貨幣論と不換紙幣論
信用貨幣論とは，預金通貨を銀行の債務であり，銀行券を銀行が発行した債務証書であるとした上で，それらが通貨として流通しているのだという見解である[5]。その上で，本稿が取るもう少し限定された見地は，「銀行が企業に貸し付けることによって預金貨幣や銀行券という通貨が創造される」と認識する議論である。
貨幣と信用の成り立ちについて，信用貨幣論は経済学の常識的な議論と鋭く対立している。以下，常識的な議論としての不換紙幣論との対比でこれを見ていこう。見るべきは，通貨の本質と，中央銀行及び民間銀行の信用システムがどのように構築されており，通貨がどのように発行され，その供給量がどのように調節されるかである。これを通貨・銀行モデルと呼ぼう。想定されるのは，現代社会の典型的な通貨体制である。つまり，中央銀行だけが銀行券を発行する発券集中が実施されていて，中央銀行券が通貨として流通しており，かつ金兌換が停止された管理通貨制である。単純化のために，硬貨の流通は捨象する。また，日本の通貨法のように硬貨のみを貨幣と呼ぶ限定的な呼称はしないこととする。つまり，紙幣も貨幣の一種とみなす。
（２）信用貨幣・貸付先行モデルにおける通貨と銀行
信用貨幣論は，銀行券も預金通貨も流通する銀行債務であり，信用貨幣だと考える。銀行券は銀行の手形である。商業手形が財とサービスの取引を基礎として発生するものであり，貨幣の支払手段機能を果たすものであるように，銀行券の流通と預金の振替操作によってより支払手段機能が果たされ，債権債務の相殺による決済が可能とされる。期日が指定されない一覧払で，債権債務の広範な決済を可能にするのが銀行券と預金通貨の特徴である。このことは中央銀行による発券集中が行われ，中央銀行券が法定支払手段となっても変わらない。中央銀行券は中央銀行への支払手段として用いることもできるし，納税にも用いることができるので，むしろ支払手段としての性格は強まる。そしていったん支払い手段として確立し，信用が強力な中央銀行券は，民間経済での流通手段としても用いられるようになる。その点では不換紙幣に類似して来るが，元来信用貨幣であることは変わらない。
そして，金兌換が停止されて管理通貨制となっても，信用貨幣としての性質は一切変わらない。金兌換の停止によって失われるのは，銀行手形が金と交換されて銀行に還流するルートだけである。金で支払われずとも手形は手形として流通し，債権債務の相殺に用いられ，中央銀行と政府は法定支払手段としてこれを受け取るからである。
信用貨幣論は銀行論においては貸付先行説であり，したがってこのモデルは「信用貨幣・貸付先行モデル」と呼ぶことができる。このモデルによれば，預金通貨は，銀行が企業の必要に応じて貸し付けを行うことにより創造される。ここで，信用創造の一般的理解とは異なり，本源的預金は必要ない。あらかじめ預金として存在する不換紙幣を貸すことによって預金通貨が生まれるのではない。そもそも，貸し付けることによって預金が生まれ，流通に必要な通貨が供給されるのである。
経済活動が順調に拡大すれば，貸し付けたことによって生まれる預金に加えて，別の理由でも預金が生じる。企業活動や個人の経済活動の結果として生まれた所得のうち，当面は必要のない現金が銀行に預けられるのである。これらは具体的には当座預金の他に種々の貯蓄性預金の形も取る。これにより，民間銀行の準備金は充実し，一部は中央銀行に預金される。
中央銀行と銀行の関係も，基本的に銀行と銀行の関係であり，信用供与によって成り立っている。中央銀行は民間銀行に対して貸し付けることによって，あるいは民間銀行の持つ国債などの金融資産を購入することによって中央銀行預金を創造し，増加させることができる。民間銀行が中央銀行預金を引き出せば，中央銀行券が発券される。
民間銀行の貸し付けは預金の創造によって行われるが，預金は随時引き出されることがある。だから，民間銀行は準備金を中央銀行券という現金の形で持たねばならない。その現金は，いったん中央銀行券が十分な流通を始めてしまえば，貸し付けられた中央銀行券が預金として還流して来ることによって確保できるし，また個々の銀行にとっては短期金融市場での準備金の貸し借りによって相互に融通しあえるものである。しかし，銀行システム全体として，本源的には，中央銀行から供給されねばならない。民間銀行は，前段の方法で中央銀行預金をおろすことによって中央銀行券を確保する。
ただし，民間銀行は，中央銀行預金を，現金流動性としての中央銀行券が必要だから引き出すのであって，信用拡大のためには引き出す必要はない。前述のように，自ら預金通貨を創造して貸し付けを拡大すればよいのであって，中央銀行預金は現金流動性確保のためのバッファーに過ぎないのである。言い換えると，中央銀行預金を含むマネタリーベースが拡大することは，民間銀行にとって，企業の借り入れ需要が大きいときの現金流動性確保を確実にするものである。だから，借り入れ需要が強いときは，マネタリーベースの拡大が銀行による貸し付けの拡大をやりやすくし，マネーストックの拡大につながる。しかし，貸し付け需要が強くない時には，マネタリーベースが何らかの理由で拡大しても，貸し付けが拡大せず，したがってマネーストックが拡大しないこともありうる。
このように，信用貨幣・貸付先行モデルは，中央銀行券が銀行券であることを本質的条件として含んでいる。そのため，政府と中央銀行には本質的な違いがあり，通貨供給が銀行信用の仕組みを通して行われることを捨象しない。中央銀行預金はモデル内に含まれているので，マネタリーベースとマネーストックの相違もまたモデル内に含まれている。
通貨供給ルートを要約していえば，このモデルでは，企業の借り入れ需要にこたえて民間銀行が貸し付けることによって預金通貨を創造するところから通貨が発生する。そして，必要な現金は，本源的には中央銀行から民間銀行に供給されるのである。中央銀行は，必要に応じ，民間銀行への貸し付けや買いオペレーションを通して，民間銀行に通貨を供給する。ただし，中央銀行が直接にできるのは，中央銀行預金を増加させるところまでである。そこまでは，基本的に限度なく供給することができる。しかし，中央銀行から民間の流通に直接中央銀行券を投じることはできない[7]。
以上が信用貨幣・貸付先行モデルにおける通貨と銀行のあり方である。このモデルのポイントは，通貨は銀行によって創造されるという点であり，そこが経済学の「常識」と大きく異なる。次に，経済学の「常識」に沿った不換紙幣論のモデルを見よう。
（３）不換紙幣・預金先行モデルにおける通貨と銀行
ここで説明するのは，管理通貨制の下での中央銀行券を不換紙幣とみなすモデルである。このモデルの銀行論においては不換紙幣でなされる預金が先に存在して，それが貸し付けられる。そこでこのモデルは「不換紙幣・預金先行モデル」と呼ぶことができる。
主流派経済学であれマルクス経済学であれ，経済学の常識的な抽象モデルは，管理通貨制のもとでの通貨を不換紙幣とみなす。つまり，それ自体は価値を持たないが，使用者に共通する信認や国家による強制通用力の付与によって一般的流通手段となる貨幣だということである。強制通用力を強調する場合は国家紙幣と呼ばれる。このモデルでは，中央銀行券は形式的には中央銀行の債務証書であり手形であるが，金兌換が不可能なもとでは，実質的に不換紙幣とみなされる。
不換紙幣モデルにあっても預金通貨は想定されており，これが信用貨幣であることは否定されていない。つまり不換紙幣・預金先行モデルでは，中央銀行券＝不換紙幣，預金貨幣＝信用貨幣である。
不換紙幣・預金先行モデルにおいては，銀行は，民間に流通している中央銀行券＝不換紙幣で預金を集め，一定の準備金を確保した上で，残りを貸し出す。貸し出した不換紙幣の一部はまた預金されるので，再び一定の準備金を確保した上で，さらに貸し出しを行う。こうして，本源的預金をはるかに超える貸し付けが可能になるという意味での信用創造が行われる。ただし，本質的には，本源的預金を出発点に，銀行の手元にある不換紙幣が貸し付けられては銀行に戻り，貸し付けられては戻っているのである。これは，一般的に理解されている信用創造の論理である。
経済活動が拡大すれば，本源的預金や貸付金の一部の再預金に加えて，別の理由でも預金が生じる。企業活動や個人の経済活動の結果として生まれた所得のうち，当面は必要のない現金が銀行に預けられるのである。これにより，民間銀行の準備金は充実し，一部は中央銀行に預けられる。
このモデルでは本源的預金が存在するために，銀行は常に準備金を保持している。しかし，そもそも本源的預金が不換紙幣でなされるためには，不換紙幣が政府または中央銀行から民間に供給されねばならない。不換紙幣・預金先行モデルでは，発行主体としての政府と中央銀行に本質的な区別はない。中央銀行券は不換紙幣と抽象されて把握されているので，政府または中央銀行は不換紙幣を発行し，直接に流通に投じることができると仮定され，投じる方法は理論的に限定されない。もちろん，このモデルを取る経済学者でも，現実には政府ならば財政支出，中央銀行から民間銀行への貸し付けや買いオペレーションや準備率規制を行うことを知っていて，マクロ経済学の教科書ではそのように解説される。しかし，中央銀行を不換紙幣として抽象化しているため，その供給ルートは本質的でなくなる。マクロ経済学の教科書では，中央銀行が直接供給できるマネタリーベースと，そうでないマネーストックの違いは書かれているが，その区別は理論的に本質的なものとみなされていない。中央銀行預金が前者にだけ含まれ，預金通貨が後者にだけ含まれることにも，何の理論的意味も見出されていない。だから，マネタリーベース増加率に貨幣乗数をかけるとマネーストック増加率になるというように，前者が増えれば後者も増えるので，結局は中央銀行が通貨供給量をコントロールできるという風に叙述される[3]。
通貨供給ルートを要約していえば，このモデルでは，民間銀行は流通している不換紙幣を預金として受け入れ，それを貸し出す。貸し出すことでまた預金が生まれるので更なる貸し出しが可能になり，こうして預金通貨が膨張するのである。そして，現金通貨については，政府または中央銀行が直接に不換紙幣を民間に供給する。政府または中央銀行は，通常，民間の必要に応じて不換紙幣を供給するものの，それ以上に供給することもできる。何らかの形で不換紙幣を一方的に供給することは，理論的に可能とされている。
以上が不換紙幣・預金先行モデルにおける通貨と銀行のあり方である。
（４）二つのモデルの相違点
このように，不換紙幣論の通貨・銀行モデルと信用貨幣論のそれとでは構造が大きく異なっている。中央銀行と政府の本質的区別はないのか，あるのかという点，現金として用いられる中央銀行券は本質的に不換紙幣か，形式的にも本質的にも中央銀行の債務証書かという点，まず政府・中央銀行によって通貨が供給された上で銀行が活動するのか，まず銀行が通貨を供給したうえで，必要な現金が中央銀行から供給されるのかという点，本源的預金が存在したうえで信用創造が行われるのか，信用によって通貨と預金が同時に創出されるのかという点，中央銀行が直接民間に通貨を供給することはできないのかできるのかという点など，多岐にわたって相違がみられる。
これらの相違が，現実の通貨と銀行，銀行と中央銀行のあり方の理解にどのような影響を及ぼすかを，次節で考えていく。
[5] この時点で日常用語との関係で一つ，注意が必要である。単に，人々が信認することによって通用している貨幣を信用貨幣と呼んでいるのではない。ここではそのような用語法を取らない。信用貨幣はあくまでも債務証書が貨幣化したものであり，債権・債務関係を前提としたものである。したがって，本稿では不換紙幣は信用貨幣ではない。
[6] したがって，しばしば思考実験として語られる「ヘリコプターマネー」は，このモデルにおいてはあり得ない。銀行は金融取引によって銀行券を発行するのであるから，中央銀行が企業や個人に無償で銀行券を給付することなどありえない。
[7] このモデルにおいては，「ヘリコプターマネー」は理論的にあり得ることとなる。モデルの本質において，政府や中央銀行が不換紙幣を発行して，民間人に無償供与することが排除されていないからである。
（続く）
第１節はこちら
第３節はこちら
