下田直能氏の著書に対する論評に対して反論を賜り，それに対して再度のコメントを行ったが，このたび「商品需要量・流通貨幣量の均衡自体の乱高下」と題された再反論を賜った。引き続きの真摯なご対応に感謝したい。
互いの主張が明確になったことや，これ以降は私自身がもっと掘り下げて研究してから主張しなければならない部分もあると思う。そうした点については，双方の見解を読者や公共貨幣フォーラムの皆様方にご覧いただき，判断して頂ければと思う。ここでは，それでもなお話を続けた方がよいと思うところを掘り下げる。まず，公共貨幣システムへの批判をめぐる対話を深め，続いて拙論が想定した現行の信用貨幣システムについての氏の批判的論評に答えたい。
Ⅰ 公共貨幣システムは通貨の適正量を柔軟に供給できるか
今回下田氏が提示された「図２ 人間の欲求水準と商品需要量・流通貨幣量の関係」は，貨幣流通を必須とする資本主義社会における景気循環をどう見るかという，経済学の核心的な問題に触れている。物事の根本を考えようとされる氏の姿勢には頭が下がるばかりである。ただそれだけに，私はこの領域へのアプローチをはもう少し慎重にしたい。
人間の欲望に対して，商品・貨幣を用いた経済システムによってどのように応じるかとなると，流通面では市場経済，生産面ではおおむね資本主義的生産を通して応じることになるだろう。もちろん部分的には公営企業や協同組合や自営業やNPOも活用される。また，市場の失敗がある領域では，公的財政を通した供給も行われる。それでも市場と資本主義企業は中心に座らざるを得ない。
このとき，生産や販売や購買を個人の私的意思決定に委ねると，個人にはそれらに関する自由が保障されるが，生産の過剰や不足，格差や貧困が生じる。これではよくないと言うので代替的な経済システムが構想され，20世紀の一時期は集権的計画経済が試みられたが挫折した。それでもなお，別の方法が種々模索されているのが現状であろう。公共貨幣もそのひとつだし，MMTが，自らの貨幣理論とケインズの再解釈を結び付けて，反貧困政策やグリーンニューデイールをめざすのもそうである。
さて，公共貨幣システムが実現すると，通貨供給のうち，金融システム経由のものは100%準備制度により大きく絞ることになる。これによってバブルを抑制し，金融業者の利益追求を制限する。そのかわり，財政システムで公共貨幣を供給することになる。
私が公共貨幣に対して抱く最大の疑問は，この財政システムによる供給によって，下田氏が図２に描くような人間の欲求水準の動きを正しく判断し，過不足ない通貨供給が実現できるのかというところにある。下田氏は「もちろん、それがきわめて容易だというつもりはないが、世の経済学者の知見を集めて、そのオープンな議論を通じて、適切なモデルを元にシミュレーションを行えば、適正な通貨量の推定はさほど難しいことではない。これを適切な物価目標(日銀によると2％)を基準にモデルを暦年修正していけば、適切な貨幣量を維持することは十分に可能であり、そのモデルは国民の財産となる」と言われるが，私にはこれで説得力があるとは思えない。集権的計画経済における財の生産量決定ほどではないにせよ，やはり相当な困難に突き当たると思う。
すでに論評を一通り行い，下田氏からの反論も得られたので，今後，公共貨幣論の研究成果を待ってより具体的に考えることとしたいし，私自身も公共貨幣論より有効な経済政策を自ら提示できるように研究したい。ここでは，公共貨幣論に検討していただきたい論点を二つだけ挙げておく。繰り返すが，これは公共貨幣論を全否定する批判ではなく，これらの論点についてより説得力のある研究成果を期待するという意味にとって欲しい。
１．これまでも書いたが，企業からの貨幣の需要はさまざまである。設備投資資金，運転資金，決済資金などの需要が日々の事業の変動の中で発生する。その需要を見極め，適切な条件で柔軟に供給する機能を，銀行の信用創造から取り上げてしまった場合，これを財政による供給で代替できるのか。公共貨幣の供給システムは，一方で下田氏が強調されるように民主主義的であり得る。他方で，いかに分権化しても，銀行システムよりは集権的になるだろう。すると，まず適正量の決定という点では，財政による供給で金融市場での需要の見極めを代替することは難しくないか。次に，需要変動への柔軟な反応という点では，むしろ民主主義的に行うがゆえに，素早い対応が難しくないか。つまり，弊害はあるとしても効率的である市場メカニズムに対して，公共貨幣は民主主義的であるという点で政治的に魅力的であっても効率性を欠くのではないかという点である。
２．次に，本質的に上記と同じ論点だが，より具体的に公共貨幣システムの仕組みに即して述べよう。財政による公共貨幣の新規投入分は，直接には公的事業や公共性の高い民間事業に対してのみ行うとされている（下田著，pp. 131-133）。そして，間接的にこの公共貨幣がその他の民間部門に流れていくのである。これは財政のありかただけを考えるともっともだが，他方で政府が「その他の民間部門」の通貨ニーズに直接は反応できないということでもある。公的事業等に支出する必要性は，現行の財政システムと同様に判断できるだろう。しかし，「その他の民間部門」の通貨ニーズに間接的に応じるというのは，かなり難しくなる。また，公共事業は縮小しなければならない情勢だが「その他の民間部門」の通貨ニーズは高いとか，その逆であるというように，両者が競合する場合はどうするのかという問題もある。この仕組みを踏まえて考えると，通貨供給の適正量の判断と柔軟な調節は，いよいよ難しくならないか。
Ⅱ 現行の信用貨幣システムをめぐる論点
以下の2点は私の貨幣論に対する下田氏からの批判に再度答えるものであり，むしろ私からの再反論と言うことになる。
１．貨幣的インフレーションとそれ以外の物価上昇の区別について
下田氏は「流通貨幣量と商品需要量の自動的な調整・均衡が、貨幣的インフレ・デフレを防止するとは必ずしも言い切れない。というのは、実際の銀行貸付による信用創造は、実体経済への資金の投入だけを目的に行われるとは限らないからである」として，不動産投機を例に挙げ，不動産価格の急激な上昇を「一種の貨幣的インフレ」としている。この批判に答えたい。
まず，商品流通に必要な貨幣量が，貨幣的インフレーションを起こすことなく金融システムによって調節されるのは，財・サービスの流通に必要な貨幣量に関する限りである。これを私は繰り返し記述しているので，確かめていただきたい。
問題は，財・サービスの流通に必要な貨幣ではなく，金融的流通のために企業や証券会社が借り入れを行う（銀行から見れば信用創造で預金通貨を供給する）場合である。それが行き過ぎればバブルを引き起こす。このことも私は繰り返し指摘している。だから信用創造システムの問題点はバブルを起こしやすいことなのであり，これは下田氏と私が本来共有する視点である。
しかし，これは貨幣的インフレーション，すなわち貨幣価値切り下げによる名目的物価上昇ではないのである。そうではなく，金融資産に限っての価格上昇である。この二つ，すなわち実体経済のインフレとバブルとは区別しなければならない。
下田氏が例示するように，このバブルが不動産について起きると，確かに事態は複雑である。というのは土地は消費も生産もできないが価格がつくという独自な商品であるし，土地も建物もまったく実体経済とかけ離れた金融資産ではなく，それが実用に供される時には実体経済の価格に入り込むからである。なので，ここでいくつかの場合に分けて考えてみよう。
まず，不動産が実用に供されず，投機のための売買が延々と，バブル崩壊まで続く場合である。これは，土地・建物価格だけの上昇であって，その影響は実体経済での物価に及ばない。これは貨幣的インフレではなく，金融資産化してしまった土地・建物，あるいはそこから派生した証券の値上がりである。つまりはバブルである。
次に，土地・建物に対して住宅やオフィスと言った実体的な需要が生じた場合である。ここから道はさらに二つに分かれる。もしも実需に対して対応する通貨供給がなされなければ（例えば金融機関が，オフィス取得へのローンや住宅ローンに対して慎重であれば），値上がりした不動産価格は実現されず，土地や建物は売れ残る。価格が下がることだろう。あるいは実需には回らず，金融資産として投機だけが続くだろう。この時，実体経済での物価上昇は起こらない。
もしも実需に対応する通貨供給がなされれば，高い不動産価格も実現する。これは実体経済における物価上昇である。ただし，需給バランスによる一時的上昇と，コストアップを反映した実質的価格上昇という二つの性格を持つ上昇である。貨幣的インフレーション＝通貨価値が切り下がっての名目的物価上昇とは異なる。
これらは，日常用語でいうインフレーションでは区別がつかない。日常用語では，インフレーションは単に持続的物価上昇と定義されるからである。しかし貨幣理論を論じる際には，貨幣的インフレーション，一時的需給関係による物価上昇，コストアップによる実質的物価上昇は区別されねばならない。それは単に言葉の問題ではなく，通貨当局が物価対策を正しく行うためにも必要なのである。
２．内生的通貨供給という用語の意義について
内生的通貨供給というのは，「政策当局が直接に，あるいは実質的に通貨を供給するのではなく，直接には民間の経済主体による行動によって通貨が供給されるのだ」という意味である。だから現行の信用貨幣システムにおける金融システムでは，銀行から見れば貸付けと回収，企業から見れば借り入れと返済を通して内生的に通貨が供給される，金融システムを通した通貨供給は内生的である。中央銀行が行えるのは，金融政策でこれを間接的に調整することだけである。
外生的通貨供給というのは，「政策当局が直接に，あるいは実質的に通貨を供給できるのだ」ということである。財政システムを通した通貨供給は，政府が財政支出によって通貨供給を増やし，課税によって減らすことができるのだから外生的である。国債発行ルールはこれを制約するが，その制約が中央銀行というもう一つの政策当局による買いオペレーションで緩められていることは，下田氏もご承知と思う。
下田氏は，内生的，外生的と言う言葉があいまいで混乱の下だと指摘される。たしかに，経済学者でもこの用語のニュアンスの理解がズレて議論がすれ違うことはあるから，そのご不満はわからないでもない。しかし，この用語は，現行の信用貨幣システムを正確に理解する上で重要なのである。一般論としてだけでなく，私にとっても公共貨幣論にとっても必要であると思う。
というのは，主流派経済学は現行の通貨システムが信用貨幣システムであることを理解せず，「政府当局が経済に対して通貨を供給する。その調整は政府当局によって可能である」という命題を出発点に金融政策を考えているからである。この主流派経済学の誤りは山口薫・山口陽恵『公共貨幣入門』でも前半部で説明されていたはずであり，私も同意するところである。例えば，アベノミクス（黒田日銀路線）では，日銀が大量に買いオペレーションをすれば通貨供給が増えるはずだという，主流派経済学の誤った想定に基づいてリフレーション政策が行われて来たのである。
現行通貨システムが信用貨幣システムであることを認め，これを正確に認識した上で，その問題点を改革しようという姿勢は，公共貨幣論も私も同じである。そうであれば，現行システムの誤った理解をただすために，「金融システムを通した通貨供給は外生的なものではなく，通貨当局の意図で自由に変えられるものではないのだ」という指摘の仕方が必要なのである。よって私は，「外生的・内生的」と言う対概念の必要性を再度強調したい。
Ⅲ 公共貨幣論への要望・期待と私自身の課題
現行の信用貨幣システムでは，金融システム経由の通貨供給は内生的に貸し付けと返済，すなわち預金通貨の創造と収縮を通して行われ，財政システム経由の通貨供給は外生的に支出と課税によって行われる。金融システムを通した通貨供給は，１）貨幣的インフレーションを起こすことなく，商品の流通に必要な貨幣供給量を調節する。しかし，２）商品流通から外れた金融的流通のための貨幣供給や，３）使われずに遊休してしまう貨幣供給も実現してしまう。前者はバブル，後者は不況を生む。
私は，ここまでの認識では，ほんらい公共貨幣論も私も一致できると私も思っている。ただ下田氏は，私が２）３）の弊害だけでなく１）の利点を強調して，公共貨幣論が１）を停止させることを批判しているのがひっかかるらしく，１）はそんなに役に立たないものなのだと強調されたいのだと思う。しかし，それは貨幣理論として適切でないというのが，私の反論である。
私は，公共貨幣論に対し，改めて信用貨幣システムの機能として１）を認識いただくことを要望する。また，公共貨幣論が説得力を上げるには，たとえ１）の機能を停止しても，財政システムを通した公共貨幣の供給でよりよく代替できること，通貨供給量を適正に，また柔軟に調節できることを示すことが必要だと思う。そのような研究成果をお待ちする。他方で，私自身は，信用貨幣システムを前提としながら２）や３）をどう制御していくのかについて，もっと考えてみたいと思う。
＜注＞
＊下田氏との対話以前の私の公共貨幣論批判は以下の2点である。松尾氏らは公共貨幣フォーラムのメンバーではないと思うが，信用創造廃止論の理論構造はおおむね山口薫氏・山口陽恵氏や下田氏と同じと思う。
・川端望「山口薫・山口陽恵『公共貨幣入門』集英社，2021年を読んで：信用創造禁止，シンボル貨幣，ナローバンクがもたらすもの」2021年12月18日。
・川端望「松尾匡・井上智洋・高橋真矢『資本主義から脱却せよ 貨幣を人びとの手に取り戻す』の信用創造廃止論：やはり「気持ちはわかるが，無理だ」と思う」2022年4月11日。
＊下田直能『お金は銀行が創っているの？』に対し，私が公共貨幣論批判まとめとして述べたのが以下の投稿である。
・川端望「公共貨幣論に対する見解まとめ：下田直能『お金は銀行が創っているの?』同時代社，2022年を踏まえて」2022年4月28日（2022年4月20日Facebook投稿を再現したもの）。
これに対する，下田氏の反論，私の再批判，下田氏の再反論は以下の通りである。再反論にさらに応じたのが本記事である。
・下田直能「流通貨幣量「自動調節」機能の弊害」2022年4月28日。
・川端望「内生的通貨供給の機能と公共貨幣論批判：下田直能氏の反論に接して」2022年4月29日。
・下田直能「商品需要量・流通貨幣量の均衡自体の乱高下」2022年5月3日。
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