まず，MMTのMMTたるゆえんである貨幣論から。今回は，財政赤字の話にはまったくたどり着かないから，どうかそのつもりでお読みいただきたい。
MMTは，歴史的にも，現在の経済システムの理論的本質としても，貨幣は信用貨幣＝債務証書であるとする。いま歴史的な検証は脇に置くとして，すくなくとも管理通貨制の下での主権通貨の主要な形態である，不換の中央銀行債務（準備預金＋中央銀行券）や市中銀行債務（銀行預金）が信用貨幣であることについては，私はMMTに賛同する。
このことは，一方では当然にも見える。日本銀行の準備預金も日銀券発行残高も日銀のバランスシートの負債側に記帳されているし，日銀に還流した日銀券はバランスシート上では紙切れに戻る（1万円札は1万円の資産にならずに，ただの紙製品としての資産になる）からだ。債務者が取り戻した自分の債務証書に過ぎないからだ。
しかし，このことは一見して奇異にも見える。日銀の債務証書である1万円札を日銀に持ち込んでも，何かで償還してくれるわけではないからだ。何かで返してもらえない債務証書に何の意味があるのか。兌換銀行券が金債務証書だというなら分かるが，不換の中央銀行券は，ただ人々の習慣や国家の強制通用力によって（この二つは意味が逆なのだが）通用している価値シンボルではないのかという疑問も湧く。主流派経済学も，日本のマルクス経済学のおおむね半数以上もこう考えている。
返済されない債務証書が，それでも信用貨幣だということの意味を，MMTはこう説明する。「発行者は，支払いを受ける際にそれを受け取らねばならない」（訳本48ページ）。＜債務者に対する支払い手段として機能することによって流通する＞から信用貨幣だというのだ。そして，この論理の延長線上で，国家の発行した主権通貨が不換通貨であっても通用する理由を求める。「それは，政府の通貨が，政府に対して負っている租税などの金銭債務の履行において，政府によって受け取られる主要な（たいていは唯一の）ものだからである」（120ページ）。つまり，＜租税の支払い手段として機能するから，人々は主権通貨を受け取る＞というのだ。
私は，MMTのここまでの論理自体は受け入れられる。しかし，法定不換通貨の流通根拠として十分とは思えない。レイ教授は，中央銀行の準備金や中央銀行券の運動を丁寧に説明しているのだが，なぜか主権貨幣の流通根拠は租税だけで説明し，中央銀行との関係を論じない。それでよいのかどうかを考えてみたい。
信用貨幣の端緒的形態は商業手形であろう。手形は，確かに振り出した当人への支払いに使えるが，それだけではない。手形を持っている者同士は，手形同士を相殺して決済することができる。債権債務の方向がちょうど逆で金額が同一ならば，現金を用いずに完全相殺だけで決済することすらできる。さらに，銀行の債務である預金になると，銀行に対する支払（たとえば銀行からの借り入れの返済）に使えるだけではない。同一の銀行に口座を持つ者同士であれば，現金を用いずに預金口座を使って債権債務の決済が行える。発券集中が行われて中央銀行が主権通貨建ての準備預金と中央銀行券を発行しているならば，銀行はそれらを用いて中央銀行に対して支払うことができる（例えば中央銀行からの借り入れを返済できる）。しかし，それだけではない。中央銀行に準備預金口座を持つ銀行同士であれば，口座を用いて債権債務の決済が行える。
つまり，まず抽象的に言えば，信用貨幣とは＜債務者に対する支払い手段として機能する＞というだけでなく，＜債権債務を相殺することによって決済する手段として機能する＞から流通すると考えるべきではないか。
次に，やや具体的な次元に移り，主権通貨建ての法定不換通貨が通用する理由を考えよう。法定不換通貨が準備金や中央銀行券という形態をとる場合については，それが流通する根拠は＜税の支払い手段として機能するから＞ということに加えて，＜中央銀行に対する支払い手段として機能するから＞，さらに＜準備金を通した決済手段として機能するから＞ではないのだろうか。
実はレイ教授もいわゆる「債務のピラミッド」の説明において，「銀行以外の民間企業はほとんどの場合，自身の勘定を決済するために銀行の負債を利用する」（175-176ページ）こと，「銀行は政府の負債（川端注：準備）を使って勘定を決済する」（174ページ）ことを指摘している。そして，こうも言う。「ピラミッドの下の方で，何か問題が起きたらどうなるだろうか？」（178ページ）。レイ教授はこの問いに，「下層にいるものは銀行の負債を決済に使い，次に銀行は政府の負債（中央銀行の準備預金）を銀行自身の負債の決済に使う」（179ページ）と答える。だから中央銀行の「最後の貸し手」機能は重要であり，それを十分に果たせない欧州中央銀行（ECB）と欧州通貨統合には欠陥があるというのだ。私はこのピラミッド論に何の異議もない。しかしレイ教授は，これを主権通貨が通用する根拠とまでは位置づけない。私はこのことが不思議であり，不満である。（9/4以下2文追記）もっとも，レイ教授は「債務証書の受領性は，『要求があれば，その債務証書を，より広く受領される他の債務証書に交換する』という約束によって高めることができる」（499ページ）として，この契機を副次的要因としては認めているようである。だが，私はもっと高い位置づけが必要ではないかと思う。
通貨に対する信認は，一方では政府の徴税能力に支えられている。それはそれでわかる。しかし他方で，企業間決済を銀行が守り，銀行間決済を中央銀行が守ることによっても支えられているはずである。前者だけでは，通貨に対する信認が政府の強権によってのみ支えられているという話になりかねない。私は，そうではないと思う。通貨の信用は，個人ー企業ー銀行ー中央銀行という連鎖の中にある決済システムの健全性によっても支えられていると考えるべきではないだろうか。つまり民間経済のあり方にも支えられているのだ。
MMTは，よく知られているように「主権を有し，不換通貨を発行する政府は，その通貨において支払い不能になることはない」と主張するが，同時に，徴税能力が怪しい国の不換通貨は信認を失いインフレになりやすいことも認めている。しかし，もうひとつ，決済システムが揺らいでいるような国の不換通貨もまた信認を失いやすいというべきではないか。つまり，税制がどうであれ，持続不可能なバブルが生じているとみられたり，それが崩壊して混乱している国の不換通貨は信用されないというべきではないだろうか。
以上がMMTの貨幣論に対する私の疑問である。この疑問は，MMTが間違っているのではないかというものではなく，そのよって立つ場所を一つでなく二つにすべきではないかというものである。しかし，もしかするとこの疑問は，MMTが統合政府を「政府」に引きつけて理解し過ぎていて，「中央銀行」の存在意義についての考察を手薄にしているのではないかという疑問につながるかもしれない。もっとよく考えてみる必要がある。
L・ランダル・レイ（島倉原監訳・鈴木正徳訳）『MMT 現代貨幣理論入門』東洋経済新報社，2019年。
続稿
L・ランダル・レイ『MMT 現代貨幣理論入門』ノート（２）：財政赤字によるカネのクラウディング・アウトは起こらない
L・ランダル・レイ『MMT 現代貨幣理論入門』ノート（３）：財政赤字によるインフレーション（ヒトとモノのクラウディング・アウト）は重要な政策基準
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