純然たる金投機なのか，それとも，結局金が貨幣なのか？（６・完）：必要とされながら不在の商品貨幣

 　（１）から（５）までで，現在の金価格の変動に関する考察を終えたが，ここで「結局金が貨幣なのか」という問題について，理論的に考察しておきたい。

　これまでの考察から明らかなように，現時点で金は流通手段としても支払い手段としても貨幣ではなく，貨幣として流通していない。しかし貨幣に最も近い商品であることからその価値保蔵機能は信頼されている。中央銀行の金購入や，金ETF購入の増加とその投機化はこの金の屈折した性格から説明できる。

　しかし，最後にもう一度，金が貨幣であるかどうかを理論的に問い直そう。問題は次のように設定される。管理通貨制と変動相場制の下で，金は流通手段としても支払い手段としても貨幣ではない。それでは，価値尺度，蓄蔵貨幣，世界貨幣としてもまったく貨幣ではないと言えるのか。これはスコラのようであるが，理論的には大事なことなので，考えてみよう。考察しやすくするために，金が今なお貨幣だという立場を想定し，これが正しいかどうかを考えるというスタイルを採ろう。

　金が今なお貨幣だとすれば，それは価値尺度，蓄蔵貨幣としてである。これらの片方でも打倒すれば，そのようなものとして世界のどこでも通用する世界貨幣だということになろう。これを貨幣の生成プロセスに即してみよう。金は鉱山で採掘され精錬され，金地金となる。金本位制であれば地金が直接商品と交換されるか，あるいは鋳造業者に持ち込まれて金貨となるだろう。しかし，今日では，何らかの通貨建て買い取られる，さらに具体的に言えば預金貨幣ないし中央銀行券と交換される。代金を払って地金を入手したものの手中で，金地金は蓄蔵貨幣となる。このように考えるしかないであろう(※1）。

　では，この時，価値尺度機能はどのように果たされているか。金本位制のもとで価格標準（1グラム＝Xドル）が公定されていれば，金は価格標準を通して，自らの重量をもってあらゆる商品の価値を測る価値尺度となる。ところがいったん価格標準が設定されると，市場ではむしろ金にも価格があるとみなされるようになる。管理通貨制と変動相場制の下では，公定価格標準は存在しないため，いよいよもって金は一般商品と同様に価格を持つものとみなされる。具体的には，新産金が流通に入る際，供給側では金の生産費と産金業者の要求利潤率に規定され，需要側では金需要の在り方によって規定されて価格がつく。そして何らかの通貨建ての預金貨幣ないし中央銀行券と交換されるのである。交換されたのちは蓄蔵貨幣となり，貨幣としては流通しない。つまり一般商品との交換には入らない。だから，金がいまなお価値尺度であるとすれば，新産金として販売された際の価格設定を通して，間接的に一般商品との交換関係を結ぶことで，価値尺度機能を果たしていると考えるよりないのである(※2）。

　しかし，この二つの規定はいかにも危ういものである。まず，蓄蔵貨幣の属性を果たしているかどうか考えよう。価値保蔵機能については，確かに今日でも金が果たすことはできる。しかし，貨幣流通におけるプール機能は果たすことができない。蓄蔵貨幣プールの重要な役割は，商品流通界が追加貨幣を必要とする際にその供給源となり，逆に不要な貨幣が排出された際にこれを受け入れることである。今日，この機能を果たしているのは銀行が創造する預金貨幣である。企業が借り入れを行う際に預金貨幣は創造され，返済の際に消滅する。生成し，消滅する預金貨幣は，流通外で蓄蔵されない。しかし，プールの機能は果たしている。預金貨幣の流通を裏付けるのは中央銀行預金貨幣の支払い決済システムである。金は，中央銀行保有の金ですら，ここで何の役割もはたしていない（※3）。流通に入れない金は，蓄蔵貨幣のプール機能を果たしえない。

　価値尺度機能も危うい。というのは，市場で新産金に価格がついているからであり，この価格は金の投下労働価値，すなわちある金を生産するのに必要な社会的平均的投下労働量の対象化と言える水準に落ち着きそうにないからである。新産金価格は，商品としての金の特殊な需要に規定されてしまう。前回まで述べた通り，宝飾品需要，工業製品需要，中央銀行の準備金としての需要，そしてETFを含む資産としての需要である。そして，資産としての需要による投機化か今日の金価格を特徴づける。そして，こうした金価格変動は，物価全般とは全く独立に起こり得るのである。もちろんどんな時も，結果としては，金の一定重量が全商品と相対的価値関係に入っているということはできるし，そこでの交換が等価交換から乖離すれば，逆方向に戻る力が生み出されるとは言える。その意味で価値法則は作用している。しかし，金が様々な商品と交換関係に入り，商品間の相対的関係を，価値通りの交換や生産価格による交換となるように規制しているとは言えないのである。金は価値法則を規制する能動性を失ってしまっている。この原因は，価値尺度機能のカギである公定価格標準が停止しているからにほかならない。

　誤解がないように別の表現で言えば，「金が価値尺度か」という問いには，問題の設定の仕方によってはYesと言えるかもしれない。長い目で見て，金を基準として，諸商品の労働価値の相対関係を考えることはできる，という意味においてならばである。しかし，金重量が，一般商品との交換を通して能動的に，諸商品の労働価値の相対関係を規制している，という意味においてはNoである。これらの意味においては金の価値尺度機能は停止している。金価格の水準は一つの商品価格として決まるものになってしまっており，事実上の価格標準から乖離する。地政学的考慮を反映した中央銀行の需要や金ETFを通した投機に需要が左右されて乖離するのである。

　しかしこれは，資本主義経済において，価値を持つ商品貨幣が不要になったことを意味するわけではない。逆である。貨幣としての金は必要とされながら不在であり，市場参加者は代用貨幣を用いるしかない。だからドルの信認低下は，行き場のない逃避需要を生み出す。すでに貨幣として流通しえないが，貨幣に最も類似した資産として金が選好される。価格標準は必要とされながら不在であり，市場参加者の目の前には変動する金価格しかない。だから金によって価値保蔵を図っても，それは変転する金価格のもとで，不完全にしか達せられない。ありきたりな言葉で締めくくるのは気が引けるが，これらは資本主義発展に伴う矛盾なのである。

※1　村岡俊三『資本輸出入と国際金融』白桃書房，1998年，松本朗「金価値と金価格の動向とその理論についての考察―最近のドイツにおける研究動向を参考にして―」『立命館経済学』61（6），2013年（http://ritsumeikeizai.koj.jp/koj_pdfs/61617.pdf）。
※2　村岡，前掲書，119-127頁。
※3　金準備を裏付けとして中央銀行預金貨幣や中央銀行券が発券されるのだと主張する人がいるかもしれない。そうではない。金兌換停止のもとでは，中央銀行預金貨幣は最終支払い手段であって，物的資産の裏付けなしに発行され得る。世界には自己資本を持たない中央銀行が存在するが，その理由はここにある。対内的には自国通貨の通貨価値，対外的には基軸通貨の通貨価値が維持されていれば，そこに問題はない。ここで通貨価値とは，第一には信用貨幣の商品貨幣に対する代表価値であり，また第二には信用貨幣と商品の交換比率である。金兌換が停止されただけでこれらが維持不可能になるわけではない。川端望「通貨供給システムとしての金融システム：信用貨幣論の徹底による考察」研究年報『経済学』81，2025年（https://doi.org/10.50974/0002003359）。