本書は日本が「大東亜戦争」と呼んだ戦争が「日米戦争」「日英戦争」「日中戦争」『日ソ戦争』の複合戦争であったとしたうえで，その終戦史を論じるものである。問いは二つであり，一つは「ポツダム宣言の発表から二度目の『聖断』まで，きわめて重大な二週間余りのあいだに，なぜ最高指導者たちは戦争終結の決断ができなかったか」（ⅳ頁），もう一つは「『徹底抗戦論』が国内に横溢するなか，なぜ二度の『聖断』で終戦が可能であったか」（同上）である。その回答は「『複合戦争』の収集が対米戦争の終結に絞られたことで早期の終戦が可能になり，戦後の日米同盟を導く伏線ともなる」（同上）というものである。著者の紹介による本書の構成は，1941年12月8日の対米英戦の開始から始まっての太平洋戦線と大陸戦線の展開を叙述する第1部，小磯国昭内閣と鈴木貫太郎内閣における様々な和平論の行き詰まりを描く第2部，ポツダム宣言発出から終戦までのか知恵を論じる第3部に分かれる。しかし，読者としての受け止めでは，第2部と第3部はほとんど連続していると感じられるだろう。背景として戦局の展開，序論として小磯内閣期が論じられた後，本書の約半分が本論としての鈴木内閣の終戦指導に費やされ，その後に8月15日以降に関する記述が補足されて，結論に入ると読むほうが素直である。少なくとも政治史の専門家以外の読者が読めば，鈴木内閣が主人公だと思える。このことは本書全体の評価に関わるが，それは最後に述べる。
以下，本書で関心をひかれた論点を列挙していこう。
第一に，本書が正面から取り上げた鈴木の終戦指導への評価である。著者はその特徴を「早期終戦を念頭に置きつつも，『軍の士気，国民の士気』を温存しながら，徹底抗戦論を排除しない閣議や戦争指導会議の運営に腐心したこと」（269頁）とする。そして「こうした迂遠な終戦指導は，降伏決定を遅らせたことは確かである」（同上）としつつ，「国体護持という究極的な目的を貫徹するために，もっとも有効な選択肢を探り続けたことも事実である（269－270頁）」とする。「その鈴木に聖断の発動を決意させたのは，8月6日の原爆以降であったと思われる」（270頁）。「さらにソ連参戦が追い打ちをかける」（同上）。
本書は，鈴木の行動原理について，納得のいく見通しを与えている。「国体護持」を前提にしつつ「終戦」を実現する。しかし，そのためには，内閣の瓦解や軍のクーデターを防止しなければならない。したがい，徹底抗戦論を取る阿南惟幾陸相を閣議をもって説得しつつ，閣議の結果をもって陸相に陸軍をまとめてもらわねばならない。
この行動原理が「聖断」という手段に結び付く具体的契機は，結局のところ「本土決戦を推進してきた陸軍に，この機に及んで『国策転換』は期待できず，米内ら海軍首脳部にも『転換』の意欲は薄れていた」（170頁）ことが1945年6月8日の「戦争指導の基本大綱」をめぐる動きで明らかになったことである。そこで木戸幸一内大臣が「時局収集対策試案」で天皇の「御勇断」による終結という路線を打ち出し，「軍部より和平提案がなされない限り，『聖断』によって終戦に運ぶほかはないという『試案』の考え方を，6月22日の御前会議にいたる過程において，構成員会議（六巨頭会談）のメンバーや高木，松平，富田らの『サブリーダー』が共有した」（178頁）という。この時点の『御勇断』とは天皇の親書を携えた使者がソ連に飛んで和平仲介を求めることであったが，その希望がソ連参戦でついえたのちはポツダム宣言の受け入れに関する「聖断」へと変わっていく。本書からはこのように読み取れる。
陸軍の本土決戦論が内閣での合意形成によって克服できないとみなされたときに「聖断」要請へと転換するというすじみちはたいへん明快であり，納得できる。ただ気になるのは，それならば「聖断」方式への舵切りにおいて重要な役割を果たしたのは木戸であって，鈴木は「聖断」要請という選択肢を得たうえで合意形成方式の内閣運営を続けただけではないかと思えることである。確かに，それでも鈴木の終戦指導なくしては，ポツダム宣言受諾をめぐる最後の局面で内閣が瓦解し，宮城事件よりはるかに深刻なクーデターが「成功」してしまったかもしれない。とはいえ，木戸の工作なくして，鈴木の内閣運営だけでは「聖断」にたどり着かなかったかもしれないとも言えるのではなかろうか。
第二に，本書の後半では鈴木内閣の動向が精緻に分析されているが，その分だけ昭和天皇の動きがよく見えないことである。「聖断」に頼る方式は昭和天皇が即時終戦の意志を持っていることを前提としているのであって，その意思を天皇がどの時点で，何を根拠に持ったかという疑問である。この点についても本書は「昭和天皇に限ってみれば，内外を通した本土決戦体制の不備，それを糊塗する統帥部に対する不信感などが終戦を決意させる要因であったことが判明している」（276頁）とだけ述べており，掘り下げはない。それまで御前会議は意思決定の場ではないという建前を守っていた天皇が「それでは国体も国民も救えないと考え，肝胆あい許した鈴木と運命をともにすることを決断する」（170頁）というのであるが，この過程を実証していない。木戸による工作と昭和天皇自身の姿勢については既に多くの研究があるのだろうが，たとえ先行研究に依拠するのであっても，実証的な叙述に加えておくべきだったのではないか。
第三に，古くからの問題であるが，降伏・終戦は遅かったか，早かったかの問題をどう扱うかである。著者はこの問題を明瞭に立てたうえで，アメリカの戦争指導者と他の連合国にとっては，想定よりも『早かった』とする。一方，敗戦国日本では「早かった，遅かったを明確に発言していた戦時指導者は少ないが，前線の将兵には『遅かった』と見なす発言が多い」（274頁）とする。第33軍参謀野口省己が言うように「終戦がもう1か月早かったら，2万人近い将兵の命は助かったであろう」（同上）からである。一方，ソ連の介入が避けられたことをよしとする阪急電鉄創業者小林一三と昭和天皇の発言も紹介されている。そして著者自身は「終戦の決断のタイミングという問題は，それを議論する人々の戦後の立場によって，また戦争のゆくえと，戦後をどのように見通していたかによっても異なっていた」（275－276頁）という記述にとどめ，必ずしも切り込んでいない。
これは，歴史の記述で「if」を論じることがどのくらい可能かという，これまた古くからの問題にかかわる。論じるとしても，当時，政治指導を行っていた人々にとっての選択肢の範囲で論じるべきか，それを越えてより超越的に論じるかという問題があるかもしれない。しかし，このように慎重に扱うのであれば，そもそも「遅かったか，早かったか」という風にではなく，「何が終戦工作を妨げていたか」と問題を立てるべきであったように思える。本書冒頭では，その問いをポツダム宣言発表以後に限って発しているが，「遅かったか，早かったか」の問いと同じく，より長いスパンで発するべきだったろう。しかも，本書は叙述内ではその回答を事実上出しているように思える。鈴木内閣成立時に「陸軍中堅層の強硬な抗戦論の封殺や排除は，ただちに政変やクーデターにつながる一触即発の政治情勢にあったこと」（112頁）である。これは常識と化している回答であるのかもしれないが，結論部で改めて確認すべきことであったのではないか。
第四に，ポツダム宣言受諾とは結局，日米戦争を終結させるものであり，そういう限定されたものとして戦後政治を規定していくという著者の観点である。ポツダム宣言受諾の論理とは，武装解除や戦争犯罪処罰には条件を付けず（つけるべくもなく）降伏するが，「国体」は護持されるものと（一方的に）解釈するというものであった。「国体」とは，世界に通じる政治の言葉で言えば天皇制である。そう翻訳した上で，受諾の論理は，連合国の中核として日本を占領したアメリカによって採用されることになった。「アメリカが『妥協的和平』に応じず天皇制の将来をあいまいにしたまま，『紛争原因の根本的解決』に固執したがために，他の選択肢の余地を閉ざしたのである」（278頁）と指摘している。著者が千々和泰明氏の表現を借りているためにわかりにくいが，アメリカに反抗する武装や戦争の正当化は許さないが，天皇制は残したということであろう。そして，昭和天皇のみならず戦前・戦時に日本の中枢にいた人々が，一部は歴史の表舞台から消えながらも一部は残存して戦後も日本の政治を動かしていったために，受諾の論理は，国体と民主主義は両立するという「一君万民論」に展開して戦後日本政治を規定していく。こうして，ポツダム宣言受諾の論理が戦後の日本政治と対米関係の論理の起源となっていくという著者の分析は精緻である。もっとも，「二度の聖断によって日本が必死に護ろうとした国体は，占領軍とのせめぎ合いの中で，その『尊厳的機能』に導くことで戦後も生き延びたのである」（273頁）というのは，いささか「国体」という言葉に引きずられているように思われる。
最後に，本書が大日本帝国が遂行した戦争を「日米戦争」「日英戦争」「日中戦争」「日ソ戦争」の「複合戦争」としていながら，ポツダム宣言発表から8月15日までに限った問題設定を行い，叙述の約半分は鈴木内閣の動きに置いたことをどう見るかである。鈴木内閣が，軍事力の激突で圧倒的に負けている対米戦争に対象を集中したがゆえに降伏できたというのは，わかりやすい話である。しかし実際には複合戦争なのであるから，ポツダム宣言を受諾し，終戦の詔勅を発しただけでは戦争は終わらなかった。著者も，終戦の詔勅をもって戦争終結とするような記述を取らず，「百万の大軍を擁する支那派遣軍を降伏させ，始まったばかりの日ソ戦争を停戦に導くのは容易ではなかった。南方軍もまた，三外征軍（関東軍，支那派遣軍，南方軍）が一致して徹底抗戦を大本営に訴えるよう提案していた」（254頁）と指摘して，実際に停戦するまでの困難と，その在り方が戦後政治に残した影響を記述している。中国については「大戦末期には，国連創設に力を尽くすなど戦勝国としての立場の確立に努めたが，内戦の中で著しくその国際的地位を低下させ，戦犯や賠償問題で責任追及の先鋒に立ちえなかった。一歩，日本にとっては，そのことは日中戦争の責任という問題を正面から受け止める機会が失われ，中国との戦争の記憶が遠ざかることを意味したのである」（263頁）と指摘する。またソ連については，「日本の降伏プロセスにおいてソ連の参戦はもっとも重要な要因の一つであったが，戦後の日ソ関係の展開という観点からすれば，むしろ8月15日以降も続いた『日ソ戦争』が大きな意味を持った」（267頁）という。いずれももっともな指摘である。
しかし，著者の言うとおりであるならば，日中戦争や日ソ戦争については，ポツダム宣言受諾の仕方ではなく，それとは独自に進行した戦闘終結のあり方の方が，戦後を規定したということになる。となると，鈴木内閣に焦点を当て，とくにポツダム宣言発表以降の動きに最大の紙幅を割くという方法では，「日本終戦史」を描ける範囲が限られてしまうのではないか，という疑問が湧いてくる。これが本書の全体構想に対して残った疑問である。
私は波多野澄雄氏の研究に通じておらず，本書のみを孤立的に取り上げた。それ故に読み方が浅い点や，他の著作で書かれていることを知らないだけの点もあるかもしれない。本書は，全体として手堅い政治史的な記述がたいへん勉強になり，また検討すべき論点を深める手掛かりとなる書物であった。
版元ページ
https://www.chuko.co.jp/shinsho/2025/07/102867.html
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