泉弘志「国際価値の理論と国際産業連関表による各国剰余価値率の計測」『経済』2023年8月号，110-132を読んで

 泉弘志「国際価値の理論と国際産業連関表による各国剰余価値率の計測」『経済』2023年8月号，110-132を読んで。

　泉氏はマルクス経済学の言う剰余価値率を実証的に計測しようと，長年研究を続けて来られた研究者である。本稿は，国際貿易を導入した上で，剰余価値率の国際比較を行う理論の提示と実証を試みたものである。個人的にはたいへんなじみ深い領域であり，勉強になった。泉論文で書かれていることの理論的側面を，注記で多少のコメントを加えながら要約すると以下のようになる。

　マルクスによれば剰余価値率は「不払い労働／支払い労働」または「剰余価値／労働力価値」である。いま複雑労働と単純労働の還元問題を捨象すれば，一社会内では物理的労働量でとらえた前者と，労働価値でとらえた後者は一致する。しかし，複数国民経済の間で貿易が行われるという前提で，実際に計測を行おうとすると難しい問題が生じる。

　それは，異なる国の間での労働量をどのように扱うかである。世界経済の一次モデルでは，労働力は移動しないと仮定する（※1）。移動しないことにより，国民経済間の労働生産性が均衡化せず，格差が存在し続けることが説明できる。では，国民経済間に労働生産性格差がある場合，先進国の1労働日と途上国の1労働日は等質等量と扱うべきなのか否か。これが問題である。

　もし全世界の労働を等質として扱うと，何が起こるか。労働時間で計算した労働量ベースで計算した剰余価値率と価値価格（※2）で計算した剰余価値率は大きくずれてしまうのである。

　先進国の労働者が消費する賃金財は，途上国からの多くを輸入している。それらの生産は先進国よりも労働集約的に行われている。このため，労働者による輸入賃金財の消費が増えることにより，全世界等質の労働量ベースで見た支払い労働が大きくなる（※3）。このことが大量に行われると，先進国の剰余価値率は低下する。実証を試みるとマイナスにすらなるそうである。

　しかし，国際価値論を踏まえて価値ベースで考えると異なる。労働力が国内移動はするが国際移動はせず，各国間の労働生産性に格差があるのだから，全世界の労働を等質に考えるのは適当ではない。むしろ，国民経済全体の平均的労働生産性が格差を持ったままで貿易が行われることを説明すべきである。つまり，A国1労働日＝B国2労働日＝C国5労働日などという関係を前提して貿易が行われる。この関係を国民的労働生産性格差と言う。そして，この格差が労働の国際交換比率でもある。もちろん，このとき各産業部門での労働の社会的平均的生産性も国ごとに違うままである。

　上記のようにA国の国民的労働生産性がB国の2倍であるとき，ある産業α部門での生産性格差が2倍，つまりA国1労働日＝B国2労働日ならば，α部門では両国での生産物の価値価格は等しい（※4）。日常用語で言えば競争力は同等である。もし，先端産業のβ部門では生産性格差が2倍より大きく，例えばA国1労働日＝B国5労働日であれば，β部門ではA国の生産物の方が価値価格が低い。つまりは製品が安く，国際競争力がある。ローテクのγ部門では逆に生産性格差が2倍未満であれば，たとえ絶対的生産性はA国の方が高くともB国の生産物の方が価値価格が低い（※5）。

　このように観た場合，先進国労働者の消費する輸入賃金財は，国産品よりも労働時間は多く費やされているが，価値価格はむしろ小さい。したがい，全世界等質の労働量で支払い労働を見た場合のように剰余価値率の分母が大きくなることは起こらず，むしろ労働力価値とともに分母が小さくなることすらありうる。したがい，先進国の剰余価値率が低下するということも起こらないのである。推計してみると，国民的生産性の高い国ほど剰余価値率が高く，また平均賃金が極度に低い国の剰余価値率も高いという結果になる。

　読解に誤りがないとすれば，泉論文が言いたいことは，以上のようなことである。

　さらに進んで言えば，全世界等質の労働ベースによる先進諸国の剰余価値率がマイナスだという推計が妥当ならば，先進国労働者は途上国労働者を価値論レベルで搾取しているという含意をもたらす。国際価値ベースによる，先進国や特別に低賃金な国の剰余価値率が高いという推計が妥当ならば含意は全く異なり，先進国の労働者も途上国の労働者も搾取されているということになる。労働を全世界等質を考えるのは適当ではない以上，前者の考え方は適当ではなく，後者のように考えるべきだ。泉氏が意識しているのはこのようなことである（※6）。

　私は泉氏の分析にほとんど賛成である。貿易を含めた場合の剰余価値率は，全世界等質の労働ベースではなく，国際価値論を前提にして，価値ベースで理解すべきである。このことを両説対比の上で明らかにした本稿には重要な意義があると思う。

　ただ，この力作にも，注記について気になる点がある。泉氏は，国際価値論に関する諸文献を文献リストに列挙し，それらを参照したことを明示されているが，国民的生産性格差説の説明のところで，依拠された先行研究を特定して注記されていない。そのため，この分野になじんでいない読者が読むと，あたかも国民的生産性格差説が泉氏の独創であるかのように見えてしまうだろう。泉氏が文献リストにより，誠実に参照指示をされようとしたことは理解できる。ただ，客観的には上記の誤読の余地はあると思う。国民的生産性格差説は戦後の国際価値論研究の中で種々の模索の末に確立された学説であり，他方では過去も現在もこの説に依拠しない国際価値論も存在する（※7）。泉氏には，自らが他の説でなく国民的生産性格差説の研究蓄積に依拠していることを明記し，それに該当する文献はリストの中のどれであるかを指示して欲しかったと思う。

※1　資本が移動すると仮定するかしないかは論者によって異なり，泉氏は移動しないとしているが本稿の論旨にはどちらでも影響はない。なお，マルクス経済学で国際労働移動が基本的にはないというモデルを立てる場合は，部分的な労働移動は国際価値論ではなく相対的過剰人口論で扱う。

※2　価値価格とは，労働価値どおりの価格という意味である。

※3　たとえば，労働者は，より労働集約的につくられたシャツを着るようになるからである。

※4　専門家はご存知の通り，3国以上あると計算は極度に複雑になるし，価値価格と生産価格と市場価値でも話は異なって来るが，いまはそれは脇に置く。

※5　泉氏はこの語を用いないが，これが比較生産費説のマルクス的国際価値論による説明である。泉氏の説明は，金貨幣による価値表現を省略しているが，それ以外は以下と一致する。村岡俊三『グローバリゼーションをマルクスの目で読み解く』新日本出版社，2010年。

※6　この記事で最初にこの話をしなかったのは，この記事を読む方に，実践的価値判断から経済理論の正否を裁断するのではなく，あくまで理論的妥当性によって判断して欲しかったからである。
　念のため付記するが，泉論文もこの記事も，あくまで国際価値論（世界経済における労働価値の修正）のレベルでこうだという話をしているのであり，現実の世界経済に対する判断は，もっとたくさんの理論的，個別的条件を踏まえた上で，行なうべきことは当然である。

※7　泉氏が列挙されている国際価値論の諸文献も，みな国民的生産性格差説を採っているのではない。例えば，名和統一『国際価値論研究』日本評論社，1949年は基軸産業が労働の国際交換比率を決めるという見解であった。日本では名和説を出発点に種々の研究と論争が行われ，整合性の高いモデルとして国民的生産性格差説が生まれた。木下悦二『資本主義と外国貿易』有斐閣，1978年や村岡俊三『世界経済論』有斐閣，1988年はこれに依拠している。一方，中川信義『世界価値論研究序説』御茶の水書房，2014年は産業部門ごとに世界レベルで社会的平均的労働が確立するが，部門間交換比率は問題にもしないという特異なものである。
　なお，これらの学説の相違については，佐藤秀夫『国際分業＝外国貿易の基本論理』創風社，1994年で整理されている。